歯科医院の雇用条件の改善時について

今回は

 

クリニックの雇用条件の改善について

 

お伝えします。

 

 

 

 

 

最近、院長をされている先生から

よく受ける相談内容に

 

 

『雇用条件の改善』があります。

 

 

 

 

 

例えば、社会保険の導入や

 

いろいろな福利厚生を良くしていこうと

 

言う考えです。

 

 

 

 

 

このような相談を受けた時に

私が必ず質問することがあります。

 

 

 

それは、なぜ社会保険の導入しようと

思ったのか？

 

 

又は、福利厚生を良くしようと思ったのか？

 

 

 

その理由は何か？です。

 

 

 

 

 

この質問をした時に

答えは２つに分かれます。

 

 

 

１つは、スタッフのため。

 

 

日頃、一生懸命働いてくれている

スタッフ達に少しでも還元したい。

 

 

より良い環境で気持ちよく働いて

もらえるように。

 

 

スタッフ達の人生が少しでも

良くなるためにと言うものです。

 

 

 

 

 

 

そして、２つめは

 

離職率を下げるため。

 

 

また、求人した際に

反応を増やしたいと言う理由からです。

 

 

 

離職率が高く、スタッフの定着率が

良くないことは、クリニックにとっては

望ましくありません。

 

 

 

離職されると、求人募集する必要が

ありますが

 

 

 

求人をかけても反応が少ないと

新しい人を雇うことも難しくなります。

 

 

 

これらを解消するためには

雇用条件を良くして

 

 

少しでも、離職を減らしたい

 

 

また、多くの人に応募してもらいたい

 

 

という考えも頷けます。

 

 

 

 

 

このように、理由は２つに分かれると

前述しましたが

 

 

相談にこられる方の答えは

ほぼ後者の理由です。

 

 

 

逆を言えば、

「スタッフのために還元したい！」

と言う前者の理由の方は

 

 

 

私に相談することもなく

実行に移されているのだと思います。

 

 

 

 

 

仮に、このような理由での

雇用条件の改善について

 

 

私が相談を受けたならば

私もその案を否定することはありません。

 

 

 

 

院長先生が一緒に働いている

スタッフのため

 

 

スタッフの人生が

少しでも良くなるようにと考えて

 

 

雇用条件を改善、変更するのは

スタッフにも喜ばれますし

 

 

院長先生がそうしたいと思っての

ことならば

 

 

何も問題がないので良いと思います。

 

 

 

 

 

 

 

しかし、後者の理由から

雇用条件を改善しようと考えている

と答えた院長先生に対しては

 

 

 

私は、その案に賛同はしません。

 

 

 

 

それには、かなりの注意が必要だと思うからです。

 

 

 

 

なぜ、注意が必要なのか？

 

 

 

それは、雇用条件を

改善したからと言って

 

 

離職率が実際に低下するかも

求人応募者数が増えるかも分かりません。

 

 

 

 

 

勿論、社会保険がある方が

応募者の反応が高いのは確かです。

 

 

確かではありますが

だからと言って

 

 

確実に、反応がすごく上がるのかは

分かりません。

 

 

 

確率論として

「少し上がるかもしれない」というだけです。

 

 

 

 

 

その確率論の話に賭けるには

雇用条件や福利厚生の改善は

 

 

先行投資に費用がかかり過ぎます。

 

 

 

 

 

新たに求人をかける為に

社会保険を導入して

求人のウリにしたとしても

 

 

 

当然、既存のスタッフについても

 

 

同様に社会保険に加入する必要があります。

 

 

 

 

そして、そこまでの先行投資をしたにも

関わらず、

 

 

もし求人に思ったような反応がなければ・・・

 

 

 

 

応募がなかったからと言って

 

既存のスタッフ達の社会保険導入を

 

止めることは出来ません。

 

 

 

 

そして、一旦加入したなら

そこからは、ずっと継続しなくてはなりません。

 

 

 

 

 

雇用条件を改善、変更する事で

 

求めていた結果が出れば良いのですが

 

それは、あくまで希望的観測です。

 

 

 

 

 

 

したがって、離職率の低下のため等の理由に

 

 

雇用条件の改善、変更をするのは

 

 

本当の最終手段にした方が良いと

 

 

私はアドバイスします。

 

 

 

 

 

 

 

 

代わりに、他に何かできる事はないかを

 

考えるようにお勧めします。

 

 

 

 

 

例えば、社会保険に

実際に加入したら

年間でいくらの出費になるか

 

 

 

スタッフの数も考慮して

試算が可能です。

 

 

 

 

では、その額を社会保険に

加入する事で使用するのではなく

 

 

その金額分、広告に投入するのも

１つの手です。

 

 

 

 

 

または、入社する人への

入社ボーナスとして使用する方法もあります。

 

 

 

これならば、求人でも

反応に期待できますし

 

 

入社時の一時金なので

社会保険のように

 

 

永続的に費用がかかるわけでは

ありません。

 

 

 

 

 

これら以外にも

離職率を下げるため

 

 

求人の反応を良くするために

できる対策は、いろいろあるかと思います。

 

 

 

 

 

リスクの少ないことから

実践してみて

 

 

それでも、変わらない

反応がないと言うのであれば

 

 

最終手段として、雇用条件の変更に

着手する必要があるとは思います。

 

 

 

 

しかし、

「とりあえず、雇用条件かえたら、良くなるかな」

 

 

と、深く考えずに、実行してしまうのは

本当に危険なので

 

 

一旦、よく考えてからにして下さい。

 

 

 

 

 

決して、雇用条件を改善することを

否定しているわけではありません。

 

 

 

スタッフのために、良くしたい！

と言う気持ちが理由ならば

 

 

改善するのも、とても良いと思います。

 

 

 

 

なぜ、雇用条件を改善、変更しようと思うのか？

 

 

 

 

その本当の理由を、よく考えて

行動にうつしてください。

 

伊勢海　信宏

次の記事へ！

 

【ステップで学びたい先生へ】

メルマガ登録されると
体系的に学べ、

理解や成長が早くなります。